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採用情報詳細

 
 
  • あなたのちからが医療と福祉をささえる
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  •  秋田県立医療療育センターとは
    • 秋田県立医療療育センターでは、安全で良質な医療・ 療育を提供するため、多職種が協働で業務を実施しています。   
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      設立 
      2010年 
       
      法人
      地方独立行政法人
      職員数
      約200人(女性約74%) 
      社会保険
      地方職員共済組合
       
      平均勤続年数
      約13年
       
      年次有給休暇取得率 51.2%
      取得日数 10.1日
             
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  •  職種   
  •  職員数  
    • 202人(任期付職員を含む。)うち女性149人(令和5年6月1日現在)
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  •  勤務条件(正職員) 
    •  給与 
      • 看護師給与例(本機構給与規程)
        看護師給与  大学卒  短大卒3  短大卒2
        1)初任給(調整給18,800円含む) 232,973円  220,985円 212,623円
        2)主要な手当  53,600円  53,600円  53,600円
        3)期末勤勉手当(賞与)/年  1,001,782円  950,234円  914,278円
                 
      • 1) 調整給は配属先によって変動する場合があります。
      • 2) 主要な手当は、夜間看護等手当(準夜勤月4回、夜勤月4回と仮定した場合。新卒者の夜勤については、配属時期の調整を行っています。)26,600円、住居手当月額最大27,000円(賃貸の場合)の合計です。
      • 3) 期末勤勉手当は、初任給等の4.3月分(令和4年度実績)ですが、採用月により異なります。 
      • 4月1日採用の場合、6月支給の期末勤勉手当は、30%程度の支給となります。
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    •  モデル給与  (単位:円)
    •  看護師大卒モデル給与グラフ)採用時4,141,000円、5年経過5,127,000円、10年経過5,571,000円、15年経過6,448,000円
      • ・ 令和5年4月1日現在
      • ・ 給与月額、調整給、夜間看護等手当、住居手当、寒冷地手当、期末・勤勉手当が含まれます。 
      • ・ 調整給及び夜間看護等手当は配属先によって異なります。
      • ・ 夜間看護等手当は、準夜勤月4回、夜勤月4回と仮定して算定しております。
      • ・ 採用時の期末・勤勉手当は採用月によって異なるため、4月1日付け採用と仮定しております。
      • ・ 扶養手当、通勤手当は条件によって異なるため、含んでおりません。
      • ・ 寒冷地手当、期末・勤勉手当の算定にあたっては、被扶養者がないものと仮定しています。
      • ・ 時間外勤務手当等の実績に応じて支給される手当は、含んでおりません。
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    •  主な諸手当 
      • ・ 扶養手当:扶養親族のある職員に条件に応じて支給されます。
      • ・ 住居手当:賃貸住宅の場合に条件に応じて支給されます。
      • ・ 通勤手当:マイカー可。通勤方法に応じて支給されます。(月額上限55,000円+高速道路等の加算あり)
      • ・ 夜間勤務手当、夜間看護等手当、時間外勤務手当:実績に応じて支給されます。
      • ・ 寒冷地手当:11月から3月までの間、扶養親族等の条件に応じて支給されます(月額最大17,800円)
      •  ※ 上記のほか、条件に応じて支給される手当があります。
       
    •  勤務時間  
      • 看護師 3交替制
        • 日勤:8時30分~17時15分、準夜:16時30分~1時15分、深夜:0時30分~9時15分
        • 早番:7時0分~15時45分、遅番:9時30分~18時15分
      • 看護師以外の職種
        • 原則 8時30分~17時15分
        • 病棟勤務者:早番:7時0分~15時45分、遅番:9時30分~18時15分、祝日勤務あり(手当支給)
     
  •   福利厚生(正職員) 
    •  休暇など 
      • 休暇が取りやすく、働きやすい環境です。制度も充実しており、結婚、子育てがしやすい環境です。
        
    •  年次有給休暇
      • 年間20日+前年の未使用分(最大20日)=最大40日まで付与されます。
      • ただし、採用初年度は、採用日に応じて付与されます。
      • (4月採用の場合、12月末までの期間で15日)
       
    •  特別休暇
      • 特別休暇(主なもの)
        夏季休暇
         
        5日
        6月から11月までの期間内で取得可能 
        結婚休暇  
         
        7日以内   
        出生サポート休暇  5日以内(年間) 
        体外受精等の場合は10日以内
        ※不妊治療に係る通院等  
        出産休暇 
          
        産前8週間+産後8週間   
        生理休暇 
         
        1回につき2日以内(1日単位)  ※3日以上勤務困難な場合は病気休暇 
        家族看護等休暇  6日以内(年間)
        ※2人以上の場合10日以内 
         
        忌引き休暇
         
        対象者により最大10日   
        ボランティア休暇 
         
        年間5日以内   
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    •  育児休業
      • 子どもが3歳に達する日まで取得可
      • このほか、育児短時間勤務、部分休業などの制度があります。
       
    •  病気休暇 
      • 職員が負傷又は疾病のため療養する必要があり,勤務しないことがやむを得ないと認められる場合に取得可(90日以内)
      • ※治癒困難な病気の場合:180日以内
      • ※業務上の負傷等による場合:必要な全期間
       
    •  介護休暇 
      • 6ヶ月取得可
       
    •  社会保険
      • 秋田県職員と同様に「地方職員共済組合」に加入します。雇用保険加入。
       
    •  各種健康診断
      • 定期健康診断、各種検診、ワクチン接種、人間ドック等を行っています。
        
    •  秋田県職員互助会 
      • 各種給付のほか、生活資金貸付制度や指定保養所宿泊助成などの制度があります。
       
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  •  研修
    • 研修会や学会に参加しやすい環境づくりに努めるとともに、レベルアップ研修等を積極的に受講させ、専門知識の習得技術向上を図ることを目標として、計画的に実施しています。  
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    •  認定看護師養成への援助
      • 認定看護管理者取得、感染管理認定看護師取得、慢性呼吸器疾患看護受講、認定看護管理者教育課程ファースト・セカンド・サードレベル研修などへの援助があります。
       
    •  養成機関からの実習・研修・見学等の受け入れ
      • 看護・保育実習、理学療法・作業療法臨床実習など、多くの学生を受け入れています。
       
    •  院外研修
      • 出張や職務免除で院外への研修参加機会があります。
      • また、能力開発研修など秋田県自治研修所主催の研修を活用することができます。
       
    •  継続教育・研修
      • 新人が安心して学習する環境が整っており、院内でも研修、学習会が多く充実しています。
      • 学研e-ラーニングを取り入れ、いつでも、どこでも自己学習ができるシステムも取り入れております。(看護部)
       
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  •  よくあるご質問 
    •  問1:適正検査とはなんですか。
    •  答1:能力や人となりを把握する目的で行うテストです。SPI3を使用しています。
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    •  問2:適性検査の受検にはパソコンが必須ですか。
    •  答2:推奨環境を満たしたパソコンが必要ですが、どうしても準備が困難な場合はご相談ください。  
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    •  問3:口述試験とはなんですか 。
    •  答3:面接試験の形式ですが、専門的な知識を問う質問が含まれる場合があります。 
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    •  問4:口述試験はWebに対応していますか 。
    •  答4:Web会議方式により実施する場合もありますが、対応可否は受験案内に記載しています。
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    •  問5:有給休暇の取得率はどうなっていますか 。
    •  答5:年次有給休暇取得率(全正職員の年次有給休暇取得日数計÷全正職員の年次有給休暇付与日数計×100)は、51.2%で、使用日数は10.1日/人です。 また、特別休暇のうち、看護部の夏季休暇取得率は100%です。(令和4年実績)
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    •  問6:平均勤続年数は何年ですか 。
    •  答6:約13年です。(令和4年実績、地方独立行政法人化前の期間を含む。)  
     
  

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